人口比率と不動産価格の連動

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以前の日経新聞にこんな記事が掲載されました。

以下引用

長期的には、日本の土地価格は日本の三十七―四十歳の人口比率と連動性が高い
ことがわかります。
実際、旧住宅金融公庫の利用菓子年齢は三十九歳が最も多く説得力があるといえます。
この関係が継続すると考えると二〇一五年ごろまで土地価格の上昇が予想され一三年ごろには地価の上昇率がおおきくなる可能性もあります。


中略

時期的には現在の日本は制度疲労を起こしている可能性が高いです。
戦前の政治体制は、明治維新(一八六八年)から敗戦(一九四五年)で新体制に移行するまで七十七年間継続しました。
封建時代でさえ、小田原征伐(一五九〇年)で全国統一がはたされてから、江戸時代の体制がかたまった三代将軍家光時代や(一六二三-五一)、享保の改革(一七一六―四五)、
完成の改革(一七八七―九三)、明治維新と七十年程度に一度は大きな変革が実行されてきました。

引用終わり

この記事から推測すると、2015年くらいまでは、
土地の価格は上昇するという予測なようです。

確かに、バブル時も、現在の段階の世代が37-40歳くらいになっており
説得力ある話かもしれません。

今回の記事と同じ内容の本が出版されています。

バブル再来

この本では、アメリカについて書かれています。

人口と景気、土地価格について書かれていますので読まれてみてください。
投資の将来予測をする為の新しい視点になると思います。

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コメント

札幌は、、

若い男性の人口が急速に減少しています。
職を求めて東京圏へ行っているようです。
北海道は経済が急速に収縮しています。
時代錯誤なのかもしれませんが、国などの
支援がないといったいどうなってしまうのかと
思っています。

No title

杖さん、コメントありがとうございます。

消費のピークは日本の場合40歳前後のようです。
ただ、晩婚化が進んでいるので、子供のできる遅さからすると数年ずれるかもしれません。

北海道は札幌以外は、人口減が激しいようですね。

戦前にも地方の疲弊が激しい時期があったそうです。何か大きな変化がある前ぶれかもしれませんね。

とはいっても、ただたんに、お金をばら撒けばいいものでもなさそうですし。 

No title

面白い記事ですね。ちょっと不動産に関して前向きになれました^^
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